樹木葬アンケートからみた現代の葬儀の傾向
2025/11/22下記のアンケート調査結果は、カン綜合計画がプロデュースした樹木葬の契約者へ行ったアンケート結果について、国立歴史民俗博物館 山田慎也さんが2018年に考察しまとめたものです。
1. 現代の葬儀傾向
葬儀は、1990年代の後半からその形態を大きく変え、小規模化、簡略化が全国的に見られるようになっていく。従来であれば、親族や友人、知人などその死を知ると皆が参列したが、友人知人だけでなく、ときには親族などの参列も辞退するようになる。こうした葬儀を、当初、「密葬」と称していたが、その後「家族葬」という用語が誕生することで、ポジティブなイメージとともに、小規模化が進んでいる。さらに「直葬」といい、火葬のみで終える場合も、東京では2割から3割を占めているという。かつて直葬は、身寄りの無い生活保護受給者や自死など特別な場合であったが、今では葬儀の選択肢の一つとして一般に認知されるようになった。また通夜を行わない一日葬なども行われている。さらに、宗教的には従来、圧倒的に仏式が多かったが、いわゆる無宗教形式の葬儀も徐々に一般でも行われるようになった。
2. アンケートの結果より
このような状況が指摘される中で、今回のアンケート調査からも、上記のような傾向を読み取ることができる。葬儀の規模に関しては、問24の質問の集計によると、すでに樹木葬を行った故人で、一般葬、家族葬あわせて9割が葬儀を行っており、直葬は5.68%でありごく限られているが、家族葬派55.11%と大きな割合となっている。一方で、自身の葬儀については、家族葬が68.64%と7割近くを希望し、つぎに直葬で19.09%と2割を占め、一般的な葬儀は4.55%のみであった。データを集計した内田も指摘するように、次第に葬儀の小規模を希望する人が増えている社会状況をよく示しており、今回のアンケートからもみてとることができる。
また宗教観と葬儀との関係として、まず問13では、個人の信仰を尋ねており、そこでは仏教は28.79%と3割弱で、48.07%と約5割は信仰する宗教なしとなっており、無宗教を自認する人が多い。しかし一方で、問23の葬儀における宗教形式に関しては、すでに埋葬した故人の葬儀では、73.60%が仏式であり、生前契約の人が自身の希望する葬儀では、62.93%が仏式を希望している。一方で、いわゆる無宗教葬も一定の割合を占めており、すでに埋葬した故人の場合には19.66%、自身の希望する葬儀の場合には25.00%と2割程度となっている。
このように従来の慣習から仏式葬儀が多かったが、現在2割程度は無宗教葬となっており、団体葬で行われてきた無宗教葬が一般にもある程度広がっていることがアンケートからもわかる。また、単純に数値的な比較はできないものの、おおまかに仏式葬儀の割合よりも個人の信仰の割合が小さいのは、仏教が家の宗教であり、個人の信仰は連関していかないことがわかる。
3. 家を基盤とした祖先祭祀と戦後社会
さて基本的に日本では、戦国時代から江戸時代初期になると庶民の間にも家制度が成立し、それとともに祖先祭祀も発達していった。死者は家が基盤となって送り出し、寺の檀家となって供養する仕組みができあがっていった。
明治の近代国家になっても、明治民法は家督制度によって法的に家制度を強化した。そして祖先祭祀は戸主の特権として権利であるとともに義務であった。第二次世界大戦後、家制度が廃止され、夫婦を単位とした核家族が理想とされるようになり、都市を中心に核家族の形態が浸透しても、死者祭祀の方式は旧来の家を基盤とした形式しかなく、あらたな家族形態に合った死者の祭祀モデルは構築されることはなかった。次第に実際の社会構造とのひずみは大きくなるものの、大きな問題とならず旧来の家的祖先祭祀を続けることができたのは、急速な経済成長と日本的経営による会社共同体によって、ひずみを埋めつつ維持してきたのである。
葬儀に関しては、葬儀を担った地域共同体は弱体化、もしくは消滅しても、それに代わって葬儀社が実務を担った。葬儀産業に実務をゆだねるだけの経済的基盤も高度経済成長によって可能となる。これは都市部だけでなく村落部でも同様で、農業保護政策と農作業の機械化によって、経済的にも豊かになる一方で従来の共同体的な紐帯は心理的負担となり、葬儀社の利用が進んでいった。
また従来の家の関係者による参列者に代わって、故人や喪主の勤め先の会社関係者が葬儀に積極的に参列するようになっていく。時には、会社の関係者が、葬儀を取り仕切ることも行われてきた。これは終身雇用制によって会社が社員やその家族の福利厚生を担う日本的経営のあらわれでもあった。葬儀は、結婚式と同様、会社の上司や同僚にたいして威信を示す場ともなっていったので、従来の葬儀を立派に行うことが、社会人としての信用を獲得する場でもあった。葬儀の参列者はバブル経済の崩壊まで、増加していったのである。
新たな家族形態においても社縁によって従来の葬儀を維持していたが、これは故人の供養も同様であり、都市に出てきたニューファミリーも、多くは近郊の寺院の新規檀家となり、境内墓地や霊園を購入して家墓を営み、葬儀では仏式葬儀を行うことがほとんどであった。
しかし従来の家の系譜的な先祖意識はなく、身近な親しい故人の追慕という死者観に代わっていったであるが、その儀礼形態は従来の仏式儀礼をとっていた。よってこの時期に、大都市圏とその近郊の多くの寺院は新規檀家を増やしている。
4.バブル経済の破綻と追悼の模索
しかし、少子高齢化の深化とバブル経済の破綻によって、従来のひずみを埋めて維持することが困難となり、当初述べたように多様な形態が生まれるようになった。葬儀の小規模化は、故人も喪主も高齢化し、友人知人が減少、また少子化にとって下位世代の親族の減少によるものであり、またグローバル経済化により終身雇用制が崩壊し、会社共同体意識もなくなって、葬儀に関与しなくなってからであった。
また死の医療化により、終末期医療も長期化することで、経済的な負担も増大している。さらに故人の社会関係も断絶して、葬儀の参列者の更なる減少を招いた。こうなると参列者も限られた中で、葬儀をする意味を改めて問われることとなる。死の医療化は、近年死の自己決定意識も大きくなっているが、葬儀に関しても自身の葬儀、自身の宗教を問うようになっていく。そうなると従来の仏教は家の宗教であり、祖先祭祀として仏式葬儀や供養が習慣としてあったために、私の宗教として仏教であると言い切れる人はそれほど多くない。よって仏式葬儀の実施率に比べて個人の信仰として仏教をあげる人はおおきく減少する。また日本に限らず民俗宗教の場合には、内面的な信念よりも儀礼を重視していることが特徴であり、個人の信仰を問われると、日常の宗教的行動はあまり自覚されることはない。
こうして多くの人は、現在、実際の社会構造に合わなくなりつつも、従来の家を基盤とした死者祭祀を行ってきたのであり、個々人の状況に合わせた死者祭祀のあり方を現在、模索している状況ということができる。私の宗教として無宗教を自認し、葬儀も無宗教葬や直葬を選択する人もいれば、従来からの死者祭祀として仏式形式を引きつづき選択する人もまだ多い。
ただし、従来の仏式儀礼すべてを認め行っているわけではなく、例えば問25の戒名の必要性に関しては、戒名を希望する人は12.53%のみであり、62.92%は必要ないとしている。しかし、遺族に任せるつもりでいるも24.54%であり、周囲との関係に留意している人も多く、自身の葬儀において、残された人々との間で、納得した形をまさに構築しようとする状況だといえる。
問21の墓や死者祭祀の意識を問う質問でも、仏壇の祭祀、お盆や墓参り、年忌法要などを、とても重要、まあまあ重要と考えている人の割合は半数を超えており、従来の形態を劇的に変えることではなく、緩やかに自らの納得する形を模索しつつ構築していくプロセスの人々が多いものと思われる。こうした点からも、今回のアンケート調査は、現状を示す貴重なデータであり、このような状況を時に応じて把握し関係者が情報を共有して、納得した追悼の形式を見いだしていくことが重要と考える。
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